1.教育課程編成の考え方
経営学科では、人材養成の目的及びディプロマ・ポリシーを達成するために、学科科目を(1)基幹科目、(2)学科専門分野科目、(3)キャリア開発・資格関連科目に区分し、体系的に教育課程を編成する。
(1)基幹科目
1年生から4年生にかけて開講される科目で構成され、すべてのコースの学生が受講する。1年生に「経営基礎1・2」、2年生に「経営基礎3・4」を中心に必修科目として配置し、経営学の基礎を修得させる。又、3年生に「ゼミナール1・2」、4年生に「ゼミナール3・4」「卒業研究」を必修科目として配置し、専門性を深めさせるとともに、4年間の学びの集大成として卒業研究を完成させる。
(2)学科専門分野科目
経営学部の基礎理論を基に、実践的な体験学習の機会を多く設け、①地域ブランドマネジメントコース、②観光・ブライダルコース、③事業承継・イノベーターコース、④金融・会計プロフェッションコース、⑤戦略的キャリアデザインコース、⑥スポーツ・エンターテインメントビジネスコースの各コースで、経営管理、マーケティング、会計学の各分野を横断的に学修させる。
①地域ブランドマネジメントコース
「流通論」「地域ブランド論」「消費者行動論」等のマーケティング分野の科目の履修を中心に、地域に立脚した学習を通して、基礎(事例と理論)と応用(フィールドワークと実践)の双方から地域と世界のつながりを理解し、物事をグローバルに把握する判断力を育成する。
②観光・ブライダルコース
「観光マーケティング論」「ブライダル・マーケティング論」「ホスピタリティ・マネジメント論」等の観光・ブライダル・ホスピタリティを中心とした分野の科目の学習を中心に、経営管理・マーケティング・会計の学問分野を基礎にしつつ、理論と実務の両面から学び、サービス業で活躍するための知識、技能を修得する。
③事業承継・イノベーターコース
「人的資源管理論」「商品開発論」「プロジェクトマネジメント論」「ビジネスプランニング」「事業承継・起業と会計」等、事業承継やイノベーターを目指す人に必要な経営管理・マーケティング・会計のすべての分野を横断的に修得する。実務的かつ学際的な学びによって、多角的な視野から積極的に課題を発見し、商品や事業を通した新しい価値の創出を目指す。
④金融・会計プロフェッションコース
「基礎財務会計」「業績評価会計」「経営分析」等の金融及び会計学分野の科目を中心に履修することによって、金融や会計の知識と技法を修得させ、金融機関や会計系専門職(公認会計士や税理士など)での活躍に必要な資質を涵養する。
⑤戦略的キャリアデザインコース
「企業論」「経営戦略論」等の経営管理分野の科目及びキャリア開発関連科目の履修を中心に、経営戦略や組織の中の人の行動と心に関する理論とスキルを修得する。そして、実践的授業を通して、日本社会や幅広い産業に貢献する人材の育成を目指す。
⑥スポーツ・エンターテインメントビジネスコース
「スポーツビジネス論」「スポーツ産業論」「スポーツマーケティング論」「エンターテインメントビジネス論」「ビジネス映像制作論」など、これらスポーツやエンターテインメント業界を目指すために必要な実務的な知識や一般的なビジネスに必要な経営学を学び、知識、技能を修得する。
(3)キャリア開発・資格関連科目
2年生から3年生にかけて開講される選択科目で構成する。2年生に「キャリア開発1・2」、3年生に「キャリア開発3・4」を配置し、又、全学共通キャリア形成科目と相互に補完させて、社会的に自立した自己の将来像について考える機会を提供し、社会において果たすべき役割を自覚させる。あわせて、経営やキャリア開発に関連する資格取得を目指す科目を設置し、知識と技能の統合をはかっている。
2.教育方法の考え方
(1)実践躬行(アクティブ・ラーニング等)
アクティブ・ラーニング等を用いた科目を通じて、実践的かつ能動的な知識や技術を身に付けながら、学生自身が課題を発見し、解答を探求する体験的な学修環境を整える。それ以外の科目でも可能な限り学修者中心の学びの機会を提供することに努める。
(2)地域社会との連携
地域社会の様々な分野の人々との連携を通じて、学内だけでは学ぶことのできない実践的な学修を促進する。
(3)コース別授業カリキュラムの展開
卒業後の進路意向に基づき、入学後に、①地域ブランドマネジメント、②観光・ブライダル、③事業承継・イノベーター、④金融・会計プロフェッション、⑤戦略的キャリアデザイン、⑥スポーツ・エンターテインメントビジネスの6コースから1つを選択させ、体系的に履修させる。
3.評価方法の考え方
(1)到達目標と評価方法の明示
コースごとに履修モデルを提示し、科目ごとに到達目標と評価方法を明示する。これにより、自己評価も客観的にできるよう基準を示す。
(2)卒業研究の評価
「卒業研究ガイドライン」に基づく卒業研究の作成を通じて、(a)経営に関する専門知識と技能を修得しているか、(b)企業経営に関する問題発見と解決能力を身に付けているか、という視点を中心に総合的に評価を行う。